コンパクト生活への道９歩目は生活防衛資金を貯めてから投資に挑戦する

投資に挑戦する理由

日本は約30年つづいたデフレから脱却し、2022年頃からインフレ基調へと転換しました。

デフレは物価が継続的に下がっていく状況ですから投資をしなくても大きな問題はありませんでした。

しかし、インフレ時代では物価が継続的に上がっていきますからデフレ時代のように貯金で安心とはなりません。

例えば、2％のインフレ率が10年続くと、今100円で買えてたものが10年後には約122円になるということです。

物価上昇率を上回るほどの賃金上昇率が期待できるでしょうか？

全世界のインデックス投資の長期の利回りは７％と言われています。

そして、インフレ率は２％が理想と言われています。

インフレ時代になった今、お金の価値は徐々に目減りするのです。

インフレ対策の一環として投資は必要だとごましおは思います。

投資の前に生活防衛資金を確保

生活防衛資金は投資より大切

投資は余剰資金でするものと聞いたことはありませんか？

投資以外にも失業や病気などで収入が途絶えてしまうピンチというのはあります。

まずは、ピンチになっても暮らしていける生活防衛資金というものを半年から２年程度、貯めましょう。

この半年から２年程度の幅は、人によって状況や価値観が違うため、どの程度の期間があれば自分は生活を立て直せるのか、どの程度の資金があれば安心できるのかを考えて決めると良いと思います。

投資は余剰資金でするもの

投資をしていると暴落は必ずおこります。

そのときには冷静な判断が求められますが、余剰資金がなければ冷静さを保つことが難しくなります。

また、余剰資金があればジッと耐え、危機が去るのを待てたのに、耐えられず売却し大きな損失になったというのはよくある話です。

すぐにでも投資を始めてインフレリスクに対応したい気持ちも分かりますが、投資にはもっと大きなリスクがあります。

大切なのは生活防衛資金を確保してから投資へ進むことです。

投資のなかでも投資信託がおすすめ

投資信託とは

投資信託とは多くの投資家から集めたお金を専門家が株式や債券等に分散して投資・運用し、運用成果を投資家へ分配するものです。

分散には株・債券・リートといった分散や、日本・先進国・新興国のように国への分散や、ゴールドへの分散と色々あります。

株、債券、リートの特徴

株式

長期的には高いリターンが期待される反面、リスクも高いです。

債券

リスクが低い分、リターンも低いです。

リート

不動産に投資するものでリスクとリターンは株式と債券のあいだ位になります。

株式と債券の関係

教科書的には、株式が上がれば債権が下がり、株式が下がれば債権が上がると言われています。

株式と債券の両方を持つと、リスク分散になり、なおかつ資産全体の値動きの幅をマイルドにさせながらリターンを求めることができるとして推奨されています。

リターン	株式	債券
積極型	80～100%	0～20%
保守型	20～40%	60～80%
バランス型	50～60%	40%～50%

リターン積極型と保守型の暴落時と高騰時の例を確認

1,000万円を好きな投資信託に全額投資するように言われたＡさんとＢさんがいました。

Ａさんは株式100%の投資信託を選びました。Ｂさんは株式と債券に50%ずつ投資する投資信託を選びました。

暴落時

株式の大暴落がおき、株式は半値になりましたが債券は変わりませんでした。

積極型のＡさんは株式1,000万円×50%＝500万円となりました。

保守型のＢさんは株式500万円×50%＋債券500万円＝750万円となりました。

暴落時、Ａさんは資産が半分に減少しますが、Ｂさんは４分の１の減少で済みました。

高騰時

株式が高騰し２倍になりましたが、債券価格は変動しませんでした。

積極型のＡさんは株式1,000万円×２倍＝2,000万円になりました。

保守型のＢさんは株式500万円×２倍＋債券500万円＝1,500万円となりました

高騰時、Ａさんは資産を２倍に増やせましたが、Ｂさんは1.5倍にしかなりませんでした。

積極型と保守型の値動きの幅を確認

株式100%のＡさんは暴落時は500万円、高騰時は2000万円と1500万円の幅がありました。

半分を債券にしたＢさんは暴落時750万円、高騰時は1500万円と750万円の幅になりました。

債権を含める方が値幅はマイルドになります。

良質なインデックスファンドに長期で積み立てよう

ごましおのような金融素人の方にお勧めするのは良質のインデックスファンドです。

過去の経済は成長を続けてきたという歴史にかける投資です。

投資タイミングは気にせず淡々と長期にわたって分散、積立をします。

20年から30年と長期にわたり運用するのが理想で全世界株式なら約７％の利回りと言われています。

この７％にはリーマンショックやコロナショックが含まれています。

そしてこの暴落こそが将来の利益を大きく伸ばすチャンスになっています。

資産形成期は暴落なんて気にせず淡々と積み立て続けることが大切です。

良質なインデックスファンドとは

信託報酬が安い

不確定要素ばかりの投資において、信託報酬は自分で選べる数少ないものです。しっかり検討しましょう。

信託報酬が安いほど利益は増えやすいで

資産規模が大きい

インデックス投資は20年から30年と長期にわたって続けることが理想です。人気がなく途中で運用が終わる心配の少ない資産規模の大きなものを選びましょう。

規模が大きければ運用の安定性が高まるからな

長期にわたって運用されている

長期運用では、投資で得られた利益を再投資しすることで、再投資した利益がさらに利益を生むという複利で増えていきます。

「複利は人類最大の発明」とアインシュタインが言ったというほど複利は強力な味方になります。

せめて15年はつづけてや。複利の恩恵を受けるには長期間つづけるのがポイントやねん。

流動性が高い

売りたいときに売れないでは困ります。資産規模が大きければ、その心配は少ないです。

運営会社がしっかりしている

信頼できる運営会社を選びましょう。

節税になる新NISAやidecoを利用しよう

投資信託を始めるなら、新NISAやidecoを利用して上手に節税しましょう。

新NISA

新NISAは簡単にできて誰にでも利用しやすい節税制度です。

投資で利益がでると約２割の税金がとられます。

しかし、新NISAでの利益は非課税になります。

毎年360万円分を購入することができ、上限はひとり1,800万円までとなっています。

仮に、新NISAを利用しないで買った1,000万円の高配当株が年間４％の配当をだすとします。

そうすると年間40万円の配当金に対して８万円の税金がとられ32万円の手取りとなります。

その高配当株を新NISAで買っていたら、非課税のため40万円が手取りとなります。

毎年８円の税金を払わなくて済むのは大きいですよね？

iDeCo

iDeCoも節税効果が高く、引き出し時に課税となる可能性もありますが、しっかり勉強してから利用する、しないを決めることが大切です。

こちらは自分で作る私的年金です。

年金のため原則として60歳まで引き出せませんから、お金を拘束されるのが困る人は新NISAを利用しましょう。

将来、年金として受け取るなら雑所得、一時金として受け取るなら退職所得となります。

全額を年金または全額を一時金で受け取った場合でも非課税なら問題ありません。

もし課税になるようなら、一時金と年金の併用で受け取り、非課税にできる金額を最大限に増やせるよう考えましょう。

このとき、ideco以外の年金がある場合は、それらも考慮して非課税に出来る金額を最大にすることを忘れてはいけません。

毎月の掛け金には上限がありますが、この掛けた金額の全額が所得控除となります。

所得控除になるということは支払った年の所得税が原則として安くなるということです。

日本は収入の多い人には多くの税金を納めてもらい、少ない人には少ない税金を納めてもらう累進課税制度となっています。

収入の多い人は将来の課税よりも、現在の減税の方が効果が大きいこともあります。

2025年４月現在の制度では60歳から引き出せますが、idecoは現時点でもちょこちょこ制度改正があります。

そのため今は60歳で引き出せても将来も60歳で引き出せるかどうかは分かりません。

また、退職所得や雑所得の控除金額も変更になるかもしれません。

口座開設はネット証券にしよう

証券口座の開設は店舗に出向くのではなくネット証券がおすすめです。

有人の金融機関に行ってしまうと金融機関が儲かる手数料の高い投資へ誘導される危険性があります。

ＳＢＩ証券や楽天証券あたりが無難です。

口座の開設方法は、you tubeで検索すれば簡単にできます。

分からないときは既に始めている友達に聞いて教えてもらいましょう。

良質のインデックス投資は素人にこそピッタリな投資です。

いちばん強い味方は「時間」です。早く始めるにこしたことはありません。

頑張りましょう！

本日も最後までお読みいただき、ありがとうございました。

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